SKIPシティ国際Dシネマ映画祭2013

よくあるご質問

  ▼国際コンペティション・国内コンペティション 共通

  ▼国際コンペティション、国内コンペティション(長編部門)共通

  ▼国内コンペティション

 

国際コンペティション・国内コンペティション 共通

Q. 商業公開とは何を指しますか?
  • A. 劇場公開(自主上映会を除く)、DVDリリース、テレビ放映、有料インターネット配信等々、営利を目的とした公開を指します。
Q. 劇場以外で公開された作品も制作本数として数えますか?
  • A. 劇場公開はされていなくても、映画祭や上映会での上映、DVDリリース、有料インターネット配信された長編作品は制作本数1本として数えます。テレビ放映用に制作された長編作品は、制作本数として数えませんが、後に劇場公開された場合には、制作本数1本として数えます。
    但し、短編をご応募頂く際は、長編制作経験があっても、商業公開されていなければ応募資格はあります。商業公開については上をご覧ください。
Q. 過去に応募し落選したのですが、そこから一部修正をしています。新しい作品として応募することは可能ですか?
  • A. できません。応募規約内の「応募資格」に記載がある、「過去に本映画祭に未応募の作品であること」が適用されます。
Q. アニメーション作品も応募可能ですか?
  • A. はい、国際コンペティション、国内コンペティション(長編・短編部門)共にアニメーション作品の応募は可能です。
Q. ドキュメンタリー作品も応募可能ですか?
  • A. はい、国際コンペティション、国内コンペティション(長編・短編部門)共にドキュメンタリー作品の応募は可能です。
Q. 上映のプレミアについて、ワールドプレミア、インターナショナルプレミア、アジアンプレミア、ジャパンプレミアの違いとは?
  • A. ワールドプレミア…本映画祭での上映が「世界で初めて」の上映となる場合
  • インターナショナルプレミア…本映画祭での上映が「製作国以外で初めて」の上映となる場合
  • アジアンプレミア…本映画祭での上映が「アジア圏内で初めて」の上映となる場合
  • ジャパンプレミア…海外での上映経験(映画祭等)はあるが、本映画祭での上映が「日本国内で初上映」となる場合
  • ※製作国に日本が含まれる場合は、ワールドプレミアかジャパンプレミアの二択となります。
Q. 応募時点で、配給権に関して配給会社との交渉に入っている場合の応募は可能ですか?
  • A. ノミネートの決定をご連絡する時点で再度確認させていただくため、応募の際に交渉中でしたら、その旨をエントリーフォームに記載の上、一旦ご応募ください。
Q. 2019年3月1日(金)が応募〆切(必着)とありますが、映画祭事務局に持ち込みしてもよいですか?
  • A. 映画祭事務局への持ち込みは不可とさせていただきます。〆切日までに届くよう、余裕をもってご送付ください。
Q. 落選した場合にも通知されますか?それはいつ頃ですか?
  • A. はい、残念ながら落選してしまった場合も、2019年5月末日までに、エントリーフォームに記載された応募者へメールにてご連絡いたします。

 

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国際コンペティション、国内コンペティション(長編部門)共通

Q. 国際コンペティション、国内コンペティションへは、別々に応募をしなければならないのですか?
  • A. 作品長が60分以上の日本作品につきましては、国際コンペティション、国内コンペティションの募集は一括して行い、それぞれの選出作品は、実行委員会が委嘱する選考審査員の判断によって振り分けられます。
Q. 日本国内の映画祭ですでに上映されているためジャパンプレミアではありません。応募資格はありますか?
  • A. 日本国内で商業公開されていない作品、または有料、無料に関わらず、連続して7日以上公開されていない作品であれば、日本国内の映画祭で既に上映された作品でも応募資格があります。
Q. 「長編映画」とは?
  • A.本映画祭では60分以上の作品を「長編映画」としております。
Q. 応募作品が共同監督である場合、条件は全員に適用されますか?
  • A. 共同監督全員の長編映画制作数がそれぞれ3本以下であることが条件となります。共同監督の中に制作数が4本以上の監督が1人でもいる場合には、その作品は募集対象外となります。

 

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国内コンペティション

Q. 国内コンペティションの応募条件として「日本作品であること」とありますが、日本作品であれば、外国人監督作品でも応募は可能ですか?
  • A. 国内コンペティションは、日本の監督・プロデューサーを支援する目的で設立されているため、外国人監督作品は対象外となります。但し、プロデューサーが日本人の場合には募集の対象となります。
  • 具体例1:⽇本在住の外国⼈監督が⽇本⼈プロデューサーと⽇本で制作した作品は募集対象
    具体例2:海外在住の⽇本⼈監督が外国⼈プロデューサーと海外で制作した作品は募集対象
    具体例3:海外在住の⽇本⼈プロデューサーが外国⼈監督と海外で制作した作品は対象外

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